現在は匿名でのデータではなく、特定の顧客個人に紐づけたデータを蓄積し、マーケティングに活用する時代に突入しています。当然、そのためのプラットフォームが求められており、いま期待されているのが「CDP（Customer Data Platform）」です。CDPとはどのようなものか、導入するメリットは何か、同様のデータ活用基盤であるDMPとはどういった点が異なるのか、どのような活用方法や導入事例があるかなどを紹介します。

データを特定個人に紐づける時代

近年、スマートフォンに代表される「個人」で所有・使用するデバイスが普及し、それに合わせてショッピングやさまざまなサービスもインターネットを通じて利用するスタイルが当たり前のものとなっています。デジタル機器を日常的に扱うようになった結果、デジタルデータの収集は格段に容易になりました。

となれば、今度はそうして得られるデータをいかに活用するかに主眼が移るのは当然のことです。そこでマーケティングの世界においてフォーカスされるのが、特定個人に紐づいたデータ活用です。

従来、デジタルデータを収集・分析・活用するためのさまざまなシステムが登場し、導入されてきました。DMP、CRM、MAなどがそうです。それぞれのシステムがマーケティングにおいて有用であることは間違いありません。ただ、システムが部門ごと、あるいは用途ごとに乱立することで、各システム間のデータ連携が取れず、皮肉にもデータのサイロ化という事態が発生しがちな状況になっています。

特定個人に紐づけたデータを蓄積し、活用すべき時代であるにもかかわらず、一元的なデータ連携がうまくできていないという背景を受け、いま注目されるのが、個人顧客のデータを統合的に蓄積・管理するプラットフォーム「CDP」です。

CDPとは何か

「CDP（Customer Data Platform）」は日本語に直訳すると「顧客データ基盤」となります。文字通り、顧客データを活用するためのプラットフォーム（基盤）であり、「顧客（Customer）」という言葉が明示的に入っていることからもわかるように、目的を個人顧客のデータ管理に明確化しています。

つまり、匿名データをセグメンテーションやターゲティングに役立てようとするデータ活用とは一線を画した考え方のプラットフォームだともいえます。 CDPの機能は、簡単にいえばデータの「収集」「処理」「公開」の3つです。これについては後述しますが、その前にCDPの最大の特徴といえるものは何かといえば、「（外部から提供されるものも含めて）データを統合的に管理できる」ところでしょう。

CDPはMA、CRM、Web接客ツール、さらには社内システムも含め、さまざまなシステムと相互接続し、データを蓄積します。複数システムのデータを統合的に管理し、かつそれぞれのシステムからアクセスしてそのデータを容易に活用できるようにする、まさに一元的な顧客データベースの役割を果たすプラットフォームなのです。

CDPのメリット

CDPの概要を把握したところで、次はCDPの3つのメリットを整理してお伝えします。

• ・顧客データの一元管理が可能
• ・一人ひとりの顧客を詳しく分析できる
• ・社内での情報共有がしやすくなる

CDPは、それまでバラバラだった個人顧客のデータを、まとめて管理できます。Webサイトやアプリなど、異なるチャネルごとに顧客データが管理されていると、同じ人物が利用しているにもかかわらず、それを把握できない場合があります。そうなると、誤った施策を講じることになるかもしれません。その点、CDPでは顧客データの一元管理により、正しい分析が可能です。

また、顧客データが一元化されると、一人ひとりの顧客をより詳しく分析できるようになるのも特徴です。このことは、各々の顧客に合わせた最適なマーケティングの実施につながります。

そのほか、CDPの導入によって顧客データが統合されれば、所属する部署などに縛られずに、誰でも正確な情報にアクセスしやすくなります。結果として、社内での情報共有が容易になり、顧客対応の質を高められるのもメリットです。

CDPと他のマーケティングツールの関係性とは

先ほど挙げたCDPの3つの機能をもう少し細かく見ていきましょう。まずデータの「収集」についてです。CDPは上にも書いたように、MA、CRMなどさまざまなシステムと連携し、氏名・住所・電話番号・メールアドレスも含めたセンシティブな個人データを取得します。その個人データには、スマートフォンの位置情報やアプリ利用データ、Webサイト・SNS等でのユーザーの行動履歴やログ、さらにはPOS等の販売データ、アンケートや各種リサーチデータ、もちろんIoT機器から得られるデータ、DMP（パブリックDMP）が収集した外部データなども含まれます。

次に、データの「処理」についての機能はシンプルです。さまざまなシステムから収集したデータを、一人の顧客個人データとして統合します。ビッグデータをもとにしたような匿名データではなく、特定のIDのもと、ユニークユーザーとしてデータを一元管理できるようになるわけです。そして、データの「公開」。これは、複数システムから取得して統合したデータを、再びさまざまなシステムに対して提供する機能です。MA、CRMをはじめとする各種マーケティングツールに対してデータをリアルタイムに公開し、各ツールにおけるデータの有効活用を実現します。

CDPを導入する意義と活用方法

このように、CDPはあくまで顧客の個人データを収集・処理・公開するためのプラットフォームです。データの統合と提供が主目的であり、そこで一元管理された顧客データを活用するのは、MAやCRMといった外部システムだということになります。ところで、データ活用のためのプラットフォームというとDMPを思い浮かべるかもしれません。CDPとDMPは、どこが違うのでしょうか。

DMPには、自社が持つ会員情報、購買情報、Webサイトの行動履歴、アンケートといったデータの活用基盤である「プライベートDMP」と、外部から提供されるデータの活用基盤である「パブリックDMP」があります。このうち、自社が保有するデータを分析し、マーケティング施策を打ち出すために用いるプライベートDMPは、実はCDPとほぼ同じものであるといわれます。

実際に、機能の差はほとんどありませんが、一部では、プライベートDMPが大きな意味で自社データを活用するためのプラットフォームであり、そのうち個人ユーザーに特化したデータ活用プラットフォームがCDPだと定義されることもあるようです。

いずれにせよ、CDPとプライベートDMPは機能的にはほぼ同じです。ただ、考え方として、実在する個人に紐づくユニークユーザーのデータを扱うものがCDPである、と認識しておけば間違いないでしょう。

実際にCDPを導入するにあたり、具体的にどのような活用方法が考えられるのでしょうか。基本的にはここまで述べてきたとおり、他のシステムとの連携です。繰り返しますが、CDP自体はあくまで、さまざまなシステムに対して顧客個人に特化したデータを提供できるデータ活用基盤です。自社が保有する一個人の多様なデータを一つのIDのもとに統合できるため、顧客単位で行動を把握できます。

DMPと連携して外部・他業種のデータを取得することも可能です。そのCDPに、MA、CRM、広告などどのようなシステムを連携させ、どのように活用していくかは、マーケティングを行う側が考えていくべきテーマだといえます。

CDPの導入事例

最後に、あるアパレルメーカーでのCDPの導入事例を紹介します。

インターネットが登場する以前は、服は実店舗で試着したり、質感を確かめたりして購入するのが一般的でした。その後、インターネットの普及・発達に伴い、実物を確かめずに服を購入できる時代になりました。しかし、そのアパレルメーカーでは実店舗での顧客データと、オンラインでの顧客データを別々に管理しており、十分な顧客分析ができない状態だったのです。

そこでCDPが導入され、分断された顧客データの一元管理が実現しました。実店舗でのアンケートや販売履歴と、Webサイト上での行動・購買履歴などが紐付けられた結果、顧客一人ひとりに合わせたマーケティングが展開できるようになったのです。

まとめ

CDPは、目的が、実在の個人に特化した顧客データを集め他システムにそれらを提供する点に明確化されているところが特徴的です。従来のプライベートDMPでカバーできる部分がほとんどですが、DMPが実に幅広い範囲に対応している一方、CDPは目的が明確になっているぶん、マーケターとして活用しやすい面もあります。

さまざまなツールと連携させることで、匿名データとしてではなく、実在の顧客個人の行動を把握できるので、顧客単位で的を絞った効果的なマーケティングを展開できるのが大きなメリットだといえるでしょう。

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